パンデミックのグローバル史研究文献紹介7： Birsen Bulmus, Plague, Quarantines and Geopolitics in the Ottoman Empire , Edinburgh University Press, 2012. 本書は、著者自身が説明するところによると、オスマン帝国が成立する 1300 年ごろから第一次世界大戦の終焉にいたるまでの期間において、疫病、国家の統治権、そして隔離政策を地政学的観点から分析しようとするものである。しかし、実際に分析されるのは、中世のガザーリー (1058-1111) 、イブン・アル＝ハティーブ（ d. 1375 ）、イブン・アル＝ハイマ（ d. 1369 ）、そして近世のイドリース・ビトリスィー（ d. 1520 ）、ケマッレッディーン・タシュキョプリュザーデ（ d. 1621 ）に至る、イスラーム世界の疫病への対処の歴史を参照しながらも、重商主義が進む 17-18 世紀のイギリスで取られるようになった隔離という方法を採用したハムダン・イブン・アル＝メルフム・オスマン・ホジャ（ 1773-1840 ）の事例が中心的である。 著者は、 1838 年のハムダンによる公衆衛生改革と隔離の実施を、イスラームにおける疫病にまつわる思想の系譜と英仏の事例との比較という手段を通して検討することを試みている。その分析において、史料として用いられているのは、イスラームの思想家たちが疫病に関することを述べたテクストに加え、ヨーロッパ人（特に英仏）が残した日記や文学である。 以下で本書が述べている内容を簡単に見ていくことにしたい。イスラーム世界では、上述のビトリスィーやタシュキョプリュザーデといった人物がペストが瘴気によっておこるという指摘をしていたのに対し、ヨーロッパ諸国では、ボッカチオやジローラモ・フラカストロが病原菌による伝染を説くなど、疫病の感染に関してはイスラームと西洋双方でさまざまな意見が出されたが、その実践段階つまり感染症対策として隔離施設が建てるなどの施策にかんしては、ヴェネツィアやイタリア周辺の都市国家に限定されていた。 この状況が転換していくのが、重商主義が隆盛するイギリスにおいてであった。 17-18 世紀のイギリスにおいては、病原菌による伝染が疑わしいということを理由に他国か
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パンデミックのグローバル史研究文献紹介6： L. Engelmann, J. Henderson and Ch. Lynteris (eds.), Plague and the City: The Body in the City , Routledge , 2019. 本論文集は、疫病の流行についての言説および実際に採用された感染対策において、いかにして疫病と都市が結びつけられるようになったかを問う。具体的には、政府と専門家集団が、何世紀にもわたり、都市における感染発生を防ぐためにどのような対策を採用しようとしてきたか、またそうした彼らの意図にもかかわらず感染が拡大したとき、その影響をどのように鎮めようとしたかを検討する。また、「見えない敵」であると考えられてきた疫病の可視化にも注目し、疫病にまつわる表象の問題にも焦点をあてる。本書は序章と 7 編の論文によって構成される。各論文が対象とする時期は中世から近現代の植民地支配期にわたり、地理的範囲はヨーロッパ、アジア、アフリカ、太平洋をカバーする。歴史学のみならず視覚研究や人類学などの分野横断的アプローチが採用されている。 第 1 章は、中世イングランドにおける食肉処理にたいする規制を取り上げる。疫病の原因が科学的に明らかにされていなかった時代にあって、食肉処理は空気を汚染し、疫病の源となる有害な気体を生じさせると考えられていた。そのため、疫病対策の一環として、この生業は都市中心部から追いやられることになった。それぞれ近世ロンドンとフィレンツェを扱う第 2 章・第 3 章は、当時の言説のなかで、悪臭や不潔さが、疫病を生み出す「見えない敵」として、貧者やその生活様式を含めた都市環境の問題と結びつけられていく過程を跡づける。これらの論考は、世俗権力と民衆の双方が、都市を清潔に保ち疫病を駆逐するために、従来考えられてきたよりもはるかに積極的に、さまざまなイニシアチブを発揮していたことを明らかにする。 後半の第 4 章から第 7 章は、近代における疫病の表象の次元を扱う。 19 世紀香港（第 4 章）、英領インドのボンベイ（第 5 章）、 19 ・ 20 世紀転換期ホノルル（第 6 章）、仏保護領モロッコ（第 7 章）を対象とした各章はいずれも、疫病の表象における都市の役割の重要性を強調する。これらの
活動報告１：国際会議 第５回日本・中国・韓国における国史たちの対話の可能性
活動報告： 2021年1月9日（土）午後２時～５時 Zoom Webinarにて 国際会議 第５回日本・中国・韓国における国史たちの対話の可能性 「19世紀東アジアにおける感染症の流行と社会的対応」 にパネリスト（自由討論でのコメント担当）として参加しました。 ウェブサイト↓ http://www.aisf.or.jp/sgra/research/kokushi/2020/15892/ 感想：19 世紀後半というのは、日本・中国・韓国ともに旧来の政治体制が崩壊し、民族主義が高まる時期、今日の国家につながる国民意識が形成されていく時期にあたる。主権というもののせめぎあいが問題となる一方で、東アジアにおいては、主権という概念の形成過程でもあった。それぞれの開港場において、他国の政府や公館を他者として、主権をめぐる論理を鍛えていった。また日本においては先進的なイギリスなどの医療を他者として、日本独自の医学力を鍛えていった、ということが垣間見えた気がする。 今回の国際会議で興味をもったトピック： 高麗大学の朴漢珉氏報告によれば、定期航路の開設後、ヒトやモノの移動が増加するなか、1886年に朝鮮半島の釜山・仁川・元山といった開港場でコレラの流行がみられた（1886年 というのは、日本でもコレラ発生により最も多くの使者が発生した年であり、 10万8405人が死亡したとのことであった）。しかし、 船舶や人に対する検疫を実施する規定はなかった。そのため仁川では、領事の鈴木充美が各国領事や仁川海関長代理セニケと相談し、仁川港に入港する船舶に対する検疫を実施する臨時規則を取りまとめた。しかし、日本では、日本の船舶にこの規則が適用することにより、自国管理の行政権を朝鮮政府に握らせてしまうことを懸念し、外務大臣井上馨が総理大臣伊藤博文に憂慮を伝え、結局、船舶検疫規則を「取消」することが決定された。ところが、コレラの流行がすでに仁川に広がり、検疫規則の効果はすでに失われていた、といったことなどが紹介された（会議論文：朴漢珉「開港期朝鮮におけるコレラ流行と開港場検疫」より）。 沖縄国際大学の市川智生氏報告によれば、日本の横浜などでは1870年代まで、感染症への対処は、日本人居住地域においてすらイギリスを中心とする居留地側の主導で行われた。1879年のコレラ蔓延のさい、横浜では神奈川県令野